Dear shareholders of Forty Cell Bioscience & Alblast USA

このホームページは、アメリカの株主の為に作られた説明書の日本語翻訳版になります。
​下記企業の株主様並びに関係者各位 殿

ステムセルサイエンス社

アルブラストUSA社

フォーティ―セルバイオサイエンス社

 

1、捏造された裁判

2、詐欺により盗まれた特許

3、仕組まれた破産申請

 

このホームページは、ステムセルサイエンスUSA社、アルブラストUSA社、そして、アメリカの有名バイオ上場企業であったフォーティ―セルバイオサイエンス社などの多数の株主の為に作られたアルブラスト社の元代表であった北川全(あきら)が申請した捏造破産申請と特許詐欺に関する一連の情報開示の為のホームページの日本語バージョン版になります。

 

 

お知らせ
 
このホームページが数日間、ハッキングされクローズになっていました。非常に、ショックを受けております。私のパソコンは、IPアドレスが、神戸・神田・板橋/川崎などのハッカーに乗っ取られる被害が度々あります。
​このホームページは、アメリカの会社法に基づき、公開されています。

​世界的に見ても神戸裁判所のミス!

このホームページは、以下のアメリカの会社法・証券法に基づき情報開示されています。同時に、当社の特許詐欺事件は、現在、アメリカで大きな問題となっています。その為、このホームページを削除することにより株主に損害が発生した場合、アメリカの法律に基づき責任が発生する場合もありますので、ご注意ください。

​2016年9月アメリカ下院議員とFBI長官の美本で起こったアメリカ人に対する犯罪に関する会話

TREY GOWDY下院議員(共和、サウスカロライナ州)が、FBI (連邦捜査局会社)長官であるJAMES COMEY氏に対してヒラリークリントンのメールについて質問している中で、FBI長官が、日本に住んでいるアメリカ人が事件に巻き込まれた時に、日本のアメリカ大使館とFBIが予算の関係で捜査ができなかった事実があった事を発言。この事実は当時は極秘では無かったが、現在は極秘扱いになっている。と述べている。(極秘になっているのは、捜査中だからである。と言われています。)

 

この発言は、当社CEOであるJAMES RYANが、アメリカの教会のボランティアが集めた署名運動により、2016年05月25日にジョン・ケリー国務長官宛に提出した、以下の内容の犯罪に関する直訴についての事実に対する発言であると支持者より言われている。

 

 

 

破産申請をし、株主や関係者に対して多大な莫大な損害を与えた本人が公の場で匿名を希望することは許されるのか?

その者が精神的な病であるという理由のみで匿名を希望するのであれば、その精神的な病の者の破産申請を受理した神戸地方裁判所に責任がある可能性がでてくる。

モラルや法の秩序は守られていると言えるのだろうか?

事実、James Ryanは、2012年当時、日本の大使館に相談後、紹介された日本のFBIの職員から、

 

『この犯罪は、2007年の息子さんの事件との関連性もあり、あまりにも膨大な事件の為、FBIの予算がでない。』

 

と言われた経験があります。(この会話は、支持者6名で聞いていたので、証人は多数いますし録音されています。)

 

実際、この事件は、ヒラリー・クリントンにメールで送られたそうです。

 

しかし、FBIやヒラリー・クリントンに対しての怒りは、全くありません。

 

なぜなら、事実、FBIは、予算が足りないという事を知っているからです。

 

このアルブラスト社の特許詐欺を捜査する為には、以下の内容の検証が必要になります。

1、2007年12月13日   ステムセルサイエンス社の株主総会・取締役会議終了時に、研究所所長のG氏より、ステムセルサイエンス社が、元代表取締役 中島憲三、先端医療振興財団(ステムセルサイエンス社の顧問であり株式を保有し、更にSTAP細胞で有名になった理化学研究所の笹井芳樹が不自然な自殺をした事で有名な場所)の社員である中島佳子がらみで、3億円ほどの論文ねつ造詐欺をしていた事実を告白される。

 

​証拠 録音テープ 監査役中原との会話

 

2、2007年12月24日   ANAコンチネンタルホテルにて、臨時取締役会議が開催され、監査役N氏より、論文ねつ造詐欺をしていた事実を知っていた事を告白される。(出席者、新代表取締役社長G氏・取締役 古澤千満樹(トルコ名 オウズ・メメット)・監査役 中原・ライアン美紀・電話での出席者 中島憲三。)

 

 

3、2007年12月26日   中島佳子よりG氏へ『論文ねつ造詐欺を詮索するな。医療ミスと論文ねつ造詐欺は同様である。』という内容について書かれたメールが送られてくる。

 

中島佳子からのメール  

4、2007年12月26日   『論文ねつ造詐欺を警察に行っても理化学研究所がらみは、警察は動かないよ。息子さんは、B大学病院に入院しているよね。』という恐喝電話が私にかかる。

5、2007年12月26日  ステムセルサイエンス社の創立メンバーであり顧問であった、理化学研究所 故笹井芳樹・西川伸一・丹羽仁に、論文捏造詐欺についての事実確認の為、電話連絡。

​証拠録音テープ 理化学研究所 故笹井・丹羽との会話

6、2007年12月28日    当社CEOJames Ryanの長男が、医療ミス?殺人未遂?病院内にて頭にビニール袋を被せられ呼吸停止・植物人間状態になる。

防衛大学病院の医療事件

​7、2008年01月  防衛大学病院と理化学研究所のダグラス・シップのグループによる誹謗中傷始まる。ダグラス・シップとの電話内容。『ボス(西川伸一)に言われて実行している。』と聞く。

理化学研究所の広報ダグラス・シップと防衛大学病院の誹謗中傷

8、2010年07月30日   北川全が、アルブラスト社代表取締役を退任。

 

 

​北川全の退任の記事 日経バイオ(日本経済新聞社)

 

9、2010年10月20日   『ステムセルサイエンス社の元代表取締役の妻であり、同時に先端医療振興財団の社員である中島佳子が、私と主人の悪評を財団の幹部や先生たちに言いまわしているので、これって完全に名誉棄損じゃないですか』と書かれたメールが北川全より届く。

 

中島佳子が悪評を言いまわっている行動を名誉棄損じゃないですか。と書いてきたメール。

10、2010年10月22日   北川全からのメールに、『JCRや財団のように、破産を持っているハイエナを見ると悔しくなります。』と、この頃から、北川全の会話には、何度も、先端医療振興財団と木下茂が、アルブラスト社の破産を計画していている。破産後、他の企業と木下茂と財団で新会社を設立し、特許を導入する計画を立てています。財団の人間に聞きました。という話しが、頻繁に会話に出てくるようになる。

北川全がJCRと財団について(アルブラスト社)の破産を待っているハイエナ。と書いてきたメール。

​11、2010年10月28日   木下茂の代理人である篠崎氏との会話で、木下茂と先端医療振興財団が、アルブラスト社を破産させて新会社を設立する事を決定しているので、アルブラスト社には、破産してもらわないといけない。という話しを聞き、初めて、北川全の言葉の意味を知る。

木下茂の代理人篠崎氏が、木下と財団がアルブラスト社を破産させて新会社を設立すると言っている録音テープ

12、2011年12月01日   北川全より、木下茂とアルブラスト社との覚書に基づき、木下茂には、アルブラスト社のリバースあマージャー上場を阻止したり、停止(邪魔)する権限も権利も全くない。と書かれたメールが送られてくる。

特許の権利について書かれた北川全からのメール

13、2010年12月19日   北川全が、木下茂に対して、『多額の投資を受けている木下茂には、アルブラスト社の再生を邪魔する権利は無い。』という内容の確認書を送る。

​北川全が木下茂に送った確認書

14、2011年02月      3回目の事業譲渡契約を締結。     

 

​事業譲渡契約書

 

15、2011年02月      先端医療振興財団(中島佳子)が、既にアルブラストUSA社に譲渡された事実を知りながら日本の特許を差し押さえ。

                (違法差し押さえ。 )     

 

16、2011年02月          ステムセルサイエンス社、元取締役 古澤千満樹(トルコ名 オウズ・メメット)が、私と主人に対して、捏造裁判をおこす。 弁護士は、なぜか?古澤とは、全く接点のないはずの、北川全と同じ笠原基広?

​特許乗っ取り弁護士である笠原基広が関わった古澤の捏造裁判

 

17、2011年06月      北川全が、神戸地方裁判所に対して、アルブラスト社の特許は、すべて、既にアルブラストUSA社に譲渡されている。と陳述した提出した陳述書。

 

神戸の地方裁判所に提出した、『特許は既にアルブラストUSA社に譲渡済み。』と書かれた北川全の陳述書

 

 

 

18、2011年07月      アルブラスト社 代表代行に株主総会・取締役会議にて井上氏が選任される。

​取締役会議事録

 

19、2011年07月19日   笠原基広より、代表代行の井上氏に対して、『北川全は、添付した診断書の通り、一切の業務ができる健康状態ではない。』という内容のメールが、北川の診断書と共に送られてくる。

 

笠原基広から井上氏に送られてきた北川の診断書と謎めいたメール。

 

20、2011年07月21日   株主総会後に、代表代行支配人の井上氏から届いた特許目録譲渡証明書

 

特許目録譲渡証明書

21、2011年08月      ドイツのアルブラストUSA社の特許を、笠原基広・北川全・木下茂が、身分詐称して特許詐欺を実行。この書面の中で、笠原基広は、以下の内容の虚偽の申告をしている、

A,私は、アルブラスト社の代理人(顧問弁護士)だ。(全く、代理人ではない。)

B,井上氏は知らない。(勿論、知っている。2011年07月、井上氏に北川の代理としてメールと診断書を送っている。)

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C,代表取締役は北川全だ。(笠原自身が、北川の診断書と共に、『北川全は、添付した診断書の通り、一切の業務ができる健康状態ではない。』というメールを井上に送っている。2010年7月の日経バイオ(日本経済新聞社)の記事でも北川が退任した事が掛かれている。即ち、笠原は北川が退任している事実を知っていながら身分詐称・書面捏造をしている。)

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​D、アルブラスト社の取締役は、アルブラストUSA社への特許の名義変更を承諾していない。(勿論、すべて承諾している。特許目録確認証明)

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北川が身分詐称・書面捏造して特許詐欺を実行した証拠書面
弁護士 笠原基広が身分詐称・書面捏造して特許詐欺を実行した証拠書面
特許庁に提出した北川全と笠原基広の身分捏造の事実が書かれた書面
笠原基広・北川全らがアメリカの特許庁に提出した捏造書面

22、2011年8月       代表代行の井上氏が、ドイツの特許庁宛に、笠原・北川らの身分詐称・特許詐欺犯罪の経緯説明書面を提出。

井上氏がドイツの特許庁に提出した北川全と笠原基広の身分捏造の事実が書かれた書面

23、2011年10月      アメリカのアルブラストUSA社名義の特許を、笠原基広・北川全・木下茂が、身分詐称・特許詐欺を実行。

笠原基広・北川全らがアメリカの特許庁に提出した捏造書面

24、2011年10月       笠原基広・北川全に対して、特許詐欺を刑事告発する事を忠告。  

25、2011年10月   刑事告発をすると聞いた直後、笠原基広・北川全が、アルブラスト社の破産を申請。

(理由は、ジェームス・ライアンは、リバースマージャーをする事ができないのに出来ると詐欺をした。という捏造された理由。)

 

 

26、2011年11月15日   神戸地方裁判所が、『アルブラストUSA社はリバースマージャーが出来ない。』と、間違った判断をしてしまい破産開始決定をだす。

 

27、2011年11月      ニューヨーク取引委員会にてフォーティ―セルバイオサイエンス社とアルブラストUSA社のリバースマージャー上場が承認される。この事実により、事業譲渡契約書に基づき、アルブラスト社の角膜再生シートを含む、すべての特許は、永遠にアルブラストUSA社の特許となる。

28、2011年12月22日   破産管財人に対してニューヨーク証券取引所のホームページ内のリバースマージャーが承認されたページを内容証明にて送るも、『ニューヨーク証券取引委員会のホームページは認めません。』という意味不明の内容証明の返事が届く。この事実は、英語・ラテン語などのホームページにも掲載されていますが、あまりにも社会常識とかけ離れた内容に、『日本の破産管財人は、社会常識が無くともなれるのか?』と、失笑されています。

29、2012年01月      ジェームス・ライアンが、リバースマージャー上場の説明書に記載してあった特許を失った事や、アルブラスト社が破産した事に関する情報経緯の説明を株主にする報告の為、ニューヨークへ渡米。

30、2012年03月      アメリカのFBIと日本のFBIに相談する。

 

31、2014年          アルブラストUSA社がぬすまれた特許が、なぜか、神戸の先端医療振興財団名義に変更されている。  

 

32、2014年          先端医療振興財団から、ベンチャー企業Rに特許が譲渡される。 

 

33、2016年05月       当社CEOジェームス・ライアンがジョン・ケリー国務長官にFBIの捜査を開始希望のの嘆願書面を提出。

 

34、2016年06月       ベンチャー企業Rより先端医療振興財団に特許が返却される。

35、2016年09月       TREY GOWDY下院議員が、FBI (連邦捜査局会社)長官であるJAMES COMEY氏に対してヒラリークリントンのメールについて質問した中で、FBI長官が、日本に住んでいるアメリカ人が事件に巻き込まれた時に、日本のアメリカ大使館とFBIが予算の関係で捜査ができなかった事実があった事を発言。この事実は当時は極秘では無かったが、現在は極秘扱いになっている。と述べている。(極秘になっているのは、捜査中だからである。と言われている。)

36、アルブラストUSA社に、アメリカで最もアジアに強い超有名弁護士が加わる。

目的

1933年証券法は、二つの基本的な目的を有している。

1、投資家が、証券についての重要な情報を得られるようにすること。

2、証券の公衆への販売に際し、欺罔、不実表示その他の詐欺的行為が行われることを禁止する。

証券法の基本にあるのは、証券を募集しようとする会社(発行者)は、潜在的な投資家に対し、情報に基づいた判断を可能にするために、発行者及び当該証券についての十分な情報を提供すべきであるという考え方である。潜在的な投資家に情報を得させ、証券市場における公正な取引を促すという目的の達成に資するために、証券法は、発行者に対し、発行者自身及び証券の発行条件についての重要な情報を公に開示することを求めている。情報開示(ディスクロージャー)には、悪しき行動を事前に防ぐという別の効果もある。

重要な情報の開示は、証券取引委員会 (SEC) に対する証券の登録を通して行われる。SECは、証券市場の監視及び連邦証券法制の実施について責任を負う主たる連邦の行政機関(エージェンシー)である。SECは、1934年証券取引所法に基づいて設立された。証券取引所法の制定以前は、証券の登録は連邦取引委員会 (Federal Trade Commission) に対して行われていた。

 

書式では、次の事項が要求されている。

  • 募集しようとする証券の説明

  • 発行者の経営に関する情報

  • 証券の種類(普通株式以外の場合)に関する情報

  • 独立の監査人によって証明を受けた財務諸表

登録義務に違反した場合、発行者及び証券引受人は、証券法11条、12条(a)(1)又は12条(a)(2)により民事上の責任を負うことがある。なお、証券取引所法(規則10b-5)に基づき別途責任が課せられることがある。(Wikiより抜粋)

 

 

 

偏頗行為にあたらない財産移転行為であっても、債権者の権利を害することを実際に意図して行った財産移転や、債務超過等一定の状況のもとで不当に低い対価と交換に行った財産移転行為は詐欺的譲渡 (fraudulent transfer) として否認される(548条)

1934年証券取引所法(1934ねんしょうけんとりひきじょほう、英:Securities Exchange Act of 1934)は、アメリカ合衆国における証券(株式、公社債等)の流通市場(二次市場)を規制する連邦制定法である。1934年6月6日に制定され、合衆国法典第15編第78a条 15 U.S.C. § 78a以下に法典化された、包括的な法律である。本法及び関連する各証券規制法によって、アメリカ合衆国における金融市場とその参加者に対する規制の基礎が形成されている。

アメリカでは、企業は証券の発行市場(一次市場)において何十億ドルもの資金調達を行っている。こうした発行市場を規制する1933年証券法とは異なり、1934年証券取引所法は、発行者とは通常関係ない者どうしの証券の流通を規制している。流通市場における取引によって1年間に生じる利益又は損失は、何兆ドルにも上る。

て訪問者に知ってもらうのに絶好の場所です。

1933年証券法においても、発行者に関する適時の情報提供が証券価格の効果的な形成にとって重要であることは認識されているものの、同法で求められている情報開示(登録届出書及び目論見書)は、1回限りのもの(発行開示)である。1934年証券取引所法は、この情報開示の要求を流通市場における証券取引にも拡充した(継続開示)。当該会社が一定数以上の株主及び一定額以上の資産を有する場合(本法12条、13条、15条にいよれば株主数が500以上、資産額が1000万ドル超)、証券取引所法は、発行者が定期的にSECに対し会社情報を一定の書式(年次報告書である10-K、四半期報告書である10-Q)で提出することを求めている。提出された報告書は、ウェブサイト[1]を通じて一般に閲覧することができる。また、会社について重要な事項が発生した場合(CEOの交代、監査会社の交代、会社資産の大幅な減少など)、SECは、当該会社が、これらの変更を反映した書式8-Kを速やかに提出することを求めている。これらの継続開示が求められることで、証券の買い手は会社の価値をより良く評価することができ、そうした情報に基づいて株式の売買を行うことができる。

なぜ?神戸地方裁判所は破産申請を受理したのか?

東京地方裁判所の笠原基広弁護士らが仕組んだ捏造裁判と同時期に笠原基広弁護士が身分詐称して名義変更していたアルブラストUSA社の特許

2011年11月15日、神戸地方裁判所は、角膜再生シートのアルブラスト社の前代表であり、心神喪失という診断書を提出し休職の身であった北川全が申請した破産申請に対し、神戸地方裁判所は破産手続きの開始決定を下しました。

この事実は、誰が考えても、『世界的に見ても異常な裁判である。』とショックを受けるように、心神喪失者の破産申請を真に受けて、株主たちに甚大な被害を与えた奇々怪々な内容の判決であった事は、常識的な頭脳を持つ人であれば、だれでも理解可能な内容です。

しかし、神戸地方裁判所は破産手続きの開始決定を下した。​

医師から一切の業務は不可能と診断されたの診断書を会社に提出して休職中の者の破産を受理し開始決定を下すという、世界的に見ても前代未聞の裁判!

遺伝病の権威ユリバーリンスキーと

ステムセルのエキスパート陣らと共に

ジェロン

アドバンスドセルテクノロジーを

創立した

マイケル・ウエストと共に

アメリカのFDAから初めて承認を貰い、ステムセルを使用した心臓病の治療に

成功したパテールと共に。

(当社関連会社創立者)

世界で最も多くのES細胞ライアンを確立しモルーラ細胞の本当の発見者であるユリと共に。(当社関連会社創立者)

これは、アルブラスト社が株式の約30%を保有していたアルブラストUSA社のアメリカでのニューヨーク証券委員会の上場承認の僅か30日前の出来事でした。

 

​北川全(あきら)退任のニュース記事

​笠原基弘が提出した北川全の心神喪失の診断書

その為、株主や関係者の誰もが

 

『これの、どこが破産になるんだ?アルブラスト社は、一か月後にアメリカでリバースマージャー(上場)になる会社の株式を30%も保有しているんだ。破産になるわけがないだろう!資産を保有しているじゃないか?どこの裁判所だ。』

と、ショックを受けました。

 

なぜなら、この、全く関係のないはずのステムセルサイエンス社のトルコ人取締役が起こした裁判の弁護士も、アルブラスト社の北川全の起こした破産申請の弁護士も、どちらも、AK法律事務所の笠原 基広であるという事実は、法律に詳しくない者であっても、不信感を持ちます。

 

多くの株主が同様でした。

 

特に、上場企業であり、180億円ほどの投資をしていた上場企業フォーティ―セルバイオサイエンス社の株主の怒りはまだ、収まってはいません。

 

法の時効をにらみながら、.まだ、関係者ら株主の間では、終わっていない物語であることは間違いがないのです。

 

最も、不可思議なのは、私が最初に笠原基広と話しをしたタイミングでした。

この笠原基広から電話を貰った1週間ほど前に、私は、木下茂から、以下の話しを聞かされていました。

 

木下茂 『財団の方でもいろいろとステムセルサイエンスの取締役にコンタクトを取っているみたいだから時間の問題でアルブラストは破産になるよ。ライアンさんも、気をつけないと、足元をすくわれるよ。』

 

この恐喝と言ってよいのかどうかのギリギリのような不可思議な会話の1週間ほど後に、ステムセルサイエンス社の取締役であった古澤千満樹(トルコ名 オウズ・メメット)の弁護士だという笠原基広から電話を貰ったのです。

 

あまりにも、木下茂の言っていた通りの展開でしたから、『財団がコンタクトしていたステムセルサイエンス社の取締役って古澤の事だったのか!』と理解できましたが、木下茂が言っていた、【アルブラストは破産になるよ。】と【足元をすくわれる?】という意味が、この時は、まだ、分かりませんでした。

 

裁判で嘘や捏造した内容がまかり通るという事も信じられない話しでしたし、古澤が、ここまで、身分を詐称し、捏造した内容を話すという事も驚きでした。

 

現在は、笠原基広が、どういうタイプの弁護士なのか理解しています。

 

身分詐称・書面捏造の証拠を持っているのですから、否が応でも、笠原と木下の性格を理解させられました。

 

特許を盗んでいった張本人の一人であるである笠原基広。

その笠原が代理人として弁護する古澤千満樹。

 

この事実を考えれば、誰だって、この両名の目的が特許だったことが理解できます。

まして、この古澤・笠原の捏造裁判である東京地方裁判所の判決後、まるで、その判決を待っていたかのように、笠原基広と北川全は、破産申請を実行したのです。

 

株主などの誰もが、『ああ。そうだったのか?この古澤の起こした捏造裁判は、アルブラスト社の破産の為に、必要だったのか?』と気が付いた時には、同じ弁護士である笠原基広による破産申請がなされた後でした。

 

ステムセルサイエンス社の元取締役古澤千満樹(トルコ名 オウズ・メメット)が起こした裁判と、アルブラスト社の元取締役北川全が起こした裁判とアルブラストUSAのアメリカの特許の乗っ取りに関与した弁護士が、なぜか?すべて同一の笠原基広であるという、裏で糸を引く組織が透けて見えるような見え見えの構図。

 

同じ弁護士、それも特許専門の弁護士というこの弁護士が関与しているという構図。

しかも、嘘か誠かしりませんが、笠原基広の名前をネットで検索すると、『特許の法り専門の弁護士。』という内容が沢山でてきます。

漫画の特許とのことですが、実際に特許を乗っ取られた当社としては、『なるほど。わかるわかる。』とうなずいてしまうような内容です。

 

更に、ステムセルサイエンス社の残党である中島佳子が暗躍する神戸先端医療振興財団と京都府立大学の教授である木下茂らが計画していた新会社とは、笠原の関係する会社の関係会社だったのです。

 

ステムセルサイエンス社の上場を阻止し、ステムセルサイエンス社の上場(リバースマージャー)の阻止に関与し、株主らに多額の損害を負わせた古澤千満樹(トルコ名 オウズ・メメット)が、またしても関与していたアルブラストUSAのアメリカでの上場(リバースマージャー)の阻止!

財団の中島佳子に唆されたのだと思いますが、この一連の経緯をアメリカの株主に話す度に、彼らは、『信じられない話しだ。まるで、映画の様だ。』と言います。

 

確かに、あまりにも多数の奇奇怪怪な事が起こりました。

 

特に悲惨だったのは、ステムセルサイエンス社の論文ねつ造を警察に告発することを決定した2007年12月26日の2日後に、頭にビニール袋を被せられ植物人間状態に陥ったライアン夫妻の息子は、その後、2011年北川全と笠原基広らが、アルブラスト社の破産を申請した同月、息子の入院していた病院の院長が、木下茂の一派である湯澤美都子に急遽変更することが決定し、其の後、ライアン夫妻の息子は、まるで、実験でもされているかのような数々の虐待を受けています。(ビデオ録画テープの証拠あり。)

 

先日、遂に、この病院の医師より、『すべては、日大病院の湯澤美都子院長より指示されて虐待を実行した。』と告白されたことで、上記の内容の黒幕が誰であったのかが、理解可能ではないでしょうか?

 

事件は、急展開を迎え、映画の脚本化は『CIAのテロリストが使用する拷問を使用して11歳の子供に虐待を続ける手口は、プロのようであり、書きがいのあるケースだ。』と言われています。

神戸地方裁判所の判決に関係している面々と事件

ステムセルサイエンス社

​防衛大学病院の医療事件

​日本大学の医療事件

 

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当サイト内の心神喪失という言葉について

 

当サイト内では、破産申請を実行した北川全について、彼の弁護士である笠原基広の言葉を借りて、心神喪失という言葉を使用しています。通常であれば、こういうタイプの言葉を使用したくはありませんでしたが、実際、アメリカの証券弁護士や証券会社、そして株主などへの説明で、この北川全が破産申請した時の状態に関ししては避けては通れない大きな問題でした。


 

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